子どもの将来のためにもなんとか貯まる生活を送ろう、と思っている人は多いはず。そんな人こそ、節約アドバイザー・ファイナンシャルプランナーの丸山晴美さんの「WEB上お金の賢い貯め方・使い方レッスン」が必見です。
保育園の保育料は、世帯年収や自治体によっても金額が異なりますが、一般的には月齢が低いほど料金が高く、小学生に近くなるにつれて安くなります。また、自治体や保育園によっては、下の子の保育料が安くなることもあります。働くお母さんにとって、保育園時代の保育料が家計に重くのしかかることもあり、場合によってはお母さんのお給料がそのまま保育料になってしまうケースもありますが、考え方によっては後々の投資と思って割り切るお母さんも多いようです。またベビーシッターの手を借りることなどの場合もありますので、そうした対応の費用も考えておきましょう。そして、公的な補助制度なども確認、手続きをしておくことも忘れずに。
私立幼稚園に3年間通った場合の費用は文部科学省の「平成24年度 子どもの学習調査費」によれば、110万1000円。習い事などの費用は36万円の合計146万1000円。自治体によっては、幼稚園就園奨励費補助金が支給されることもあるので、調べてみましょう。
保育園、幼稚園時代は、意外とお金がかかりますが、自治体によっても費用が異なるので、早めにリサーチをして、子育て世帯にやさしい自治体への引っ越しを検討するのもおすすめです。そして、家計をなるべく膨らませないように積立を継続させながら、手取り収入の1割は別途積み立てておきたいところです。
公立小学校へ進学した場合の学校教育費と給食費は6年間で58万2000円、塾などの学校外活動費は6年間で125万4000円の合計183万6000円。数字だけで考えると、学校自体の教育費はそれほど心配する金額でもなさそうです。問題は塾にかけるお金です。中学校受験対策は小学校4年生からとも言われていますから、受験を考えている場合は3年生まではできるだけ貯蓄にまわしておきましょう。またお子さんの人数と一番下のお子さんの年齢にもよりますが、仕事に復帰したりパートに出るといった収入を増やすことも考えてみるのも一案です。中学校受験を考えていないのであれば、こういった費用はかなり抑えることができます。そう考えると、小学生時代も貯め時とも言えます。貯蓄額は、子どもの人数×大学費用積立にプラスして、中学校、高校入学時にかかる制服代や教材費の準備もしておきましょう。
公立の中学校の学校教育費と給食費の合計は3年間で、50万4000円、塾代といった学校外活動費は84万9000円で、合計135万3000円です。子どもの手もそろそろ離れるころですので、本格的に働いて収入を増やして大学費用に余裕を持たせるのも手です。とは言え、その間に住宅を購入している場合もあり、繰上返済は無理にしようと考えずに、教育費とのバランスを考えながら余裕があるなら、繰上返済も視野に入れると良いでしょう。
大学入学まであと少しとなった高校生。公立高校の3年間の学費は69万3000円、学校外活動費の合計は46万8000円の合計116万1000円。この時点で、現在の教育資金の貯まり具合を考えながら、奨学金の制度などの借入の条件などもチェックしておきましょう。
また、進学する場所も自宅から通える大学にするのか、それともアパートを借りて一人暮らしをさせるのかにもよって、かかる費用が変わります。地方在住であれば、一人暮らしの費用もプラスして考えておいたほうが良さそうです。日本学生支援機構、平成24年度学生生活調査によると、一人暮らしの大学生における年間の生活費は住居費を含めて年間約101万円。4年間で約440万円です。この部分をどのように捻出、節約するかを本人と話し合って志望校を決めたり、大学生になったらアルバイトをするといったお金の取り決めをしておくとお子さんにとっても具体的な進路を考えるきかけになるでしょう。
こうしてみると教育費は、かけどころと、抑えどころを見極めることが大切です。そのうえで計画的な貯蓄と徹底した情報収集で上手に乗り切っていきましょう。
※幼稚園~高校生の教育費等の金額は文部科学省の「平成24年度 子どもの学習調査費」を参考にしています。
旅行会社、コンビニ店長などを経て2001年節約アドバイザーとして独立。節約アドバイザー、ファイナンシャルプランナー、消費生活アドバイザー。食費はもちろん生活全般の節約術・ライフプランを見据えたお金の管理運用のアドバイスなど様々なメディアで活動中。 公式ホームページ「らくらく節約生活」はこちら>>